準則79条（家屋番号の定め方）

家屋番号は、規則第１１２条に定めるところによるほか、次に掲げるところにより定めるものとする。

１筆の土地の上に１個の建物が存する場合には、敷地の地番と同一の番号をもって定める（敷地の地番が支号の付されたものである場合には、その支号の付された地番と同一の番号をもって定める。）。

１筆の土地の上に２個以上の建物が存する場合には、敷地の地番と同一の番号に、１、２、３の支号を付して、例えば、地番が「５番」であるときは「５番の１」、「５番の２」等と、地番が「６番１」であるときは「６番１の１」、「６番１の２」等の例により定める。

２筆以上の土地にまたがって１個の建物が存する場合には、主たる建物（附属建物の存する場合）又は床面積の多い部分（附属建物の存しない場合）の存する敷地の地番と同一の番号をもって、主たる建物が２筆以上の土地にまたがる場合には、床面積の多い部分の存する敷地の地番と同一の番号をもって定める。なお、建物が管轄登記所を異にする土地にまたがって存する場合には、管轄指定を受けた登記所の管轄する土地の地番により定める。

２筆以上の土地にまたがって２個以上の建物が存する場合には、第２号及び前号の方法によって定める。例えば、５番及び６番の土地にまたがる２個の建物が存し、いずれも床面積の多い部分の存する土地が５番であるときは、「５番の１」及び「５番の２」のように定める。

建物が永久的な施設としてのさん橋の上に存する場合又は固定した浮船を利用したものである場合には、その建物に最も近い土地の地番と同一の番号をもって定める。

一棟の建物の一部を１個の建物として登記する場合において、その一棟の建物が２筆以上の土地にまたがって存するときは、一棟の建物の床面積の多い部分の存する敷地の地番と同一の番号に支号を付して定める。

家屋番号が敷地の地番と同一である建物の敷地上に存する他の建物を登記する場合には、敷地の地番に２、３の支号を付した番号をもって定める。この場合には、最初に登記された建物の家屋番号を必ずしも変更することを要しない。

建物の分割又は区分の登記をする場合には、前各号に準じて定める。

建物の合併の登記をする場合には、合併前の建物の家屋番号のうち上位のものをもって合併後の家屋番号とする。ただし、上位の家屋番号によることが相当でないと認められる場合には、他の番号を用いても差し支えない。

敷地地番の変更又は更正による建物の不動産所在事項の変更の登記又は更正の登記をした場合には、前各号に準じて、家屋番号を変更する。